理想の旗を掲げて議論をするとはいかなることであろうか。それは、２１世紀に世界秩序形成の重要なパートナーとして日米中が手をたずさえて世界の平和、安定、繁栄に貢献する姿を頭に描きながら、現実の問題を直視するという思考態度である。これは従来の日中間の安全保障分野の戦略的議論への反省から生まれた新しい思考態度であった。過去の議論は、2020年までの将来を論じる議論が大勢を占めた。議論は現行の日米中の軍事バランスの延長線上ですすめられることが通例であった。中国が日米同盟と対立する最悪のシナリオにおいて、軍事力バランスを日米側に有利に均衡させることにより、中国の軍事力発動を抑止し、熱戦を避けるための計算が行われた。 ここには、理想の姿が入り込む余地はなかった。 地域の平和、安定、繁栄という目的を語るのではなく、20年後の最悪の事態を防止す る手段が語られてきたのである。議論は並行線を描き、日中両国の議論参加者に不満 や失望の念を残すことが多かった。安全保障の議論にも希望と理想が求められることがわかった。だが、ナイーブな理想主義が、戦争への最短の道となった２０世紀の教 訓をわれわれは忘れてはならないのである。

　私は、会議に提出した論文で、21世紀半ばに世界が至るであろう到達点を２つの可能性として提示した。第１の可能性は、日米中が力を合わせて世界秩序形成に貢献するPax Consortisの世界である。第２の可能性は、米国が孤立主義に陥り、世界の秩序がガタダタになる可能性である。これには、日米と中国が対立する新冷戦の可能性も含まれる。21世紀には、この２つの可能性のどちらかが実現し、それ以外の可能性 は考えられない。現時点では、どちらになるかの可能性は半々だろう。どちらへ転ぶ かは、今後の中国の出方にかかっている。以上が私の北京会議での主張であった。 　北京での中国の友人との議論を通じ、われわれに残された戦略的議論のための時間がまだ10年ほどあり、そこに将来の希望の根源があるとの結論に達した。このたび、 私が提出した論文を中国社会科学院日本研究所が中国語に翻訳して下さるにあたり、 提出論文の要旨を紹介するとともに、２日間の討議の結果、私が考えたことも併せて報告する。

[I] ２１世紀の世界秩序：パックス・コンソルティスの時代

パックス・コンソルティス

　今日われわれが国際システムと考える秩序は、1648年の ウエストファリアの講和で生まれた。その本質は併存する主権国家が主権平等と内政不干渉の概念を基本に形成する秩序で、多極構造を前提としている。冷戦構造が崩壊する1980年代末から10年余りを日本外交を世界全体を見渡すポストで過ごした小和田恒元国連大使は、21世紀の有力な国際システムとして「パックス・コンソルティス」 （Pax Consortis）を提示している。ここで言う「コンソルス」とは「力を分かち合う、責任を分かち合う」という意味で、つまり、力を分かち合い責任を分かち合うことによって成り立つ秩序しかあり得ない」世界が出現すると予言している。小和田は 、現行の多極構造秩序を墨守したのでは、21世紀の秩序維持システムは維持できないと断言している。小和田は「うまくいくかどうかは別として、世界が行く方向は一つしかない」と主張し、その方向は、協調的な秩序に他ならないと主張している。[1] 　「パックス・コンソルティス」はお互いにルールを決めてお互いがルールを守れば 平和がもたらされるとの考え方に立つ。アメリカの理想主義の過去の試には国際連盟があり、欧州のCSCE、アジアにおけるARFがこの理想主義の現在進行形である。そこには仮想敵国が存在しない。力のバランスで平和を守るという思想も含まれない。このような理想主義の最大の問題点は過去の歴史上一度も成功した実績がないことだ。 みなが責任を分担し、力を分かち合って秩序を維持するシステムほど脆弱なシステム はない。現在に至るまで、このような集団的安全保障の考えはアメリカ理想主義の見果てぬ夢にとどまっている。[2]

　アメリカが協力しない世界秩序は実効性をともなわない一方、アメリカに世界を思うままに支配する力がまったくないことも明らかである。アメリカが湾岸戦争、最近のイラクの行動に手を焼く状況、インド・パキスタンの核実験で核拡散の危険を阻止できなかった事態、また、アメリカ一国がどう頑張っても世界経済のシステムを正常な状態に回復できないかったアジア経済危機からもこれは明らかである。しかし、世界政府が近い将来に成立する可能性もない。国連は協調的秩序形成の道具としては余 りにも不十分だ。世界の秩序形成において、「アメリカが協力しないような体制が、 秩序維持の体制として絶対に成り立ち得ない」という「ネガティブ」な規定は成り立 つのである。

アメリカは協力するか

　世界が向かうべき方向が「パックス・コンソルティス」しかないとすれば、この道徳的に高邁な思想は白昼夢に過ぎぬのであろうか。その実現可能性は世界最強の軍事国家アメリカが21世紀においてどう行動するかにかかっている 。キッシンジャーは、21世紀のアメリカが理想主義を捨ることなく、理想の追及のためにはバランス・オブ・パワーの中で動くことを学ぶであろうと楽観的な分析してい る。アメリカの本質は理想主義にある。アメリカは建国以来初めて自国が世界最強の 国である国際システムのなかにおかれていることを自覚しつつあり、学びつつあると論じている。[3]　アメリカは20世紀に理想主義をもてあそび失敗を繰り返したが、 ２１世紀においても一向に理想主義の旗を降ろす気配がない。「パックス・コンソル ティス」は、あながち白昼夢と言えないのである。

　 [II] アメリカの役割

ベーカー論文（1991年）

　91年11月、ベーカー国務長官は、地域の安全保障の枠組み づくりの中心に日米同盟を据え、日米同盟、米韓同盟、米比同盟、米タイ同盟が、米国を要に風車のように放射状に広がる姿を論文「多国間協議方式による安全保障」として発表した。だが、97年以降のアジア経済危機、とりわけ98年のインドネシアにお けるスハルトの失墜により、ベーカーが期待したASEANなどの多国間枠組みは、求心 力を喪失し、ASEANもARFも、扇の骨にぶら下がるぼろ布になってしまった。1995年２ 月２７日に日米同盟を再定義した「ナイ・レポート」が明らかにしたように、集団的安全保障は同盟を補完的することはあっても代替することはないことが明らかになった。

　われわれは、多国間枠組みにたよらない、新たな青写真を検討しなければならない 。その際、最終目的地である「パックス・コンソルティス」にたどりつく道筋を議論 するにあたり、現在の世界でたよりになる安全保障システムが、欧州ではNATO、アジ ア太平洋では日米同盟以外に存在しない点に留意すべきであろう。米国を軸とする同 盟の後退は、現時点では、世界秩序を無秩序にむかわせることと同義語である。

「パックス・コンソルティス」へむけた日米韓関係

　アジア太平洋地域で、最も重要な二国間同盟関係は日米同盟である。日米は合算すれば世界の技術、経済、軍事において卓越する。日米同盟がしっかり機能するならば、第３国が紛争を武力解決することは不可能となり、すべての紛争は平和的に解決されるだろう。その日米同盟と米韓同盟を日米韓三国の協力関係に発展させることができれば、日米同盟は強化されるだろう。しかし、日韓両国の安保面での協力は可能だろうか？　実際、過去半世紀にわ たる両国の安保関係は不毛であった。韓国の対中配慮からも、韓国が日韓同盟を結ぶことはまったく考えられない。

　しかし、建国半世紀を経た韓国は、国家の存在と繁栄をシーレーンの安定に依存している。奇蹟の発展を遂げた韓国は、乏しい自国の天然資源にたよらず、世界中の資源を輸入加工し輸出する貿易立国の道を歩んだ。それは、日本同様に海洋国家への道 を歩むことであった。韓国に日本とより緊密な安保関係を築こうとの発想が生まれたのは当然であろう。

　日韓関係が奇蹟ように急接近した契機は、1998年10月の金大中大統領の訪日であっ た。大統領は、日本の国会で「北朝鮮のミサイル開発能力は、この地域の平和と安定を深刻に脅かしている」と述べたが、これは日韓の安全保障認識の接近を雄弁に物語る挿話であった。　日韓は正式の同盟関係によらずとも、たとえば海上自衛隊と韓国海軍の協力を実質的に強化しうる。日米、米韓海軍協力を強化すれば、自動的に日韓協力が増進するからである。米国の戦略家ラルフ・コッサは、正式な三カ国同盟の形式にとらわれずに、安全保障協力の枠組を強化する試みを「バーチャルな同盟」とよんでいる。

　日本と、日本がかつて植民地支配をおこなった韓国との関係修復作業が、もし「３章仕立て」で完成するならば、「第１章 外交・経済関係の修復」は65年に開かれ、 「第２章　安全保障関係の建設」は98年に開かれたばかりである。「第３章」は「日韓和解の章」だが、2002年のワールドカップ共同開催は和解の下地づくりとして大いに貢献するだろう。

　日米韓の三角形の形成については、筆者はすでに別の論文で発表したが [4]、豪州から強い関心が寄せられ、現在（99年4月中旬）では日米韓豪の４ヵ国で連合が結べ ないかとの議論がセカンド・トラック対話で行われている。このようなセカンド・ト ラック対話の現場での議論は2002年に誕生する米国新政権のアジア政策立案に必ずや 影響を及ぼすであろう。

　たとえば、中国のシーレーンと日韓のシーレーンはほぼ100パーセント重複している。中東から北京に至るシーレーン安定のために日米韓海軍と中国海軍が協力する理由は十分にあるのである。今後10年のうちに中国が民主主義と自由貿易という価値観を共有し、アジアの安定と平和に共同の責任を分担して行こうとする日米韓豪の仲間として迎えられるならば、将来の「パックス・コンソルティス」への道が開けて行く であろう。

[III] 日本の変化

江沢民主席の訪日への評価

　日本国民の対中認識の変化は注目すべきである。韓国が未来指向の前向きな国であり、その大統領が大人物であるとの印象を決定づけた金大中大統領訪日直後に、江沢民主席が訪日したが、日本ではこの訪問は完全な失敗であったと受け止められている。とくに宮中晩餐会での江主席の発言や物腰がテレビを通 じて全国の茶の間に伝えられると、日本国民の中国の国家元首に対する敬意の念は急 速に低下した。

北朝鮮のミサイル発射の「スプートニク」効果

　98年8月末の北朝鮮のミサイル発射 は、日本に「スプートニク」効果をもたらした。国民と国会議員の多くは夢想だにしなかった事態に遭遇し、驚愕による過剰反応を繰り返したので日本の安全保障議論が大いに進んだような印象を与えるが、実際には、北朝鮮との関係は短期的には冷えるがやがて回復するだろう。KEDOへの支援は核拡散防止が目的である以上はいずれ復活せざるを得ない見通しである。しかし、一方でBMDと情報収集衛星計画は確実に進展しはじめた。

変わり始めた日本

　安全保障分野での日本国内における1999年の顕著な傾向のひとつ は、マスコミでのシミュレーション（模擬演習）の流行である。これは国民が国家安 全保障に不安を抱き始めており、国民のニーズを有力メディアが的確にとらえたもの である。

　98年12月23日の朝日新聞「自衛隊出動シミュレーション：武装集団が上陸したら」 は大きな反響を呼んだ。福井県沖を高速で走る不審な漁船が発見されたとの想定で始まる。やがて２つの武装グループが日本国内でゲリラ活動を開始し多数の犠牲者が出る。首相はどの段階で自衛隊を動かすか悩むという「架空の危機に基づく思考の実験 」（朝日）であった。

　1999年1月初旬発売の月刊誌『This Is 読売』 [5] に掲載されたシミュレーションはさらに衝撃的であった。朝日新聞のシミュレーションは新聞社内での数時間の座談 会風の議論を記事にまとめたに過ぎないが、『This Is 読売』は準備に２ヵ月をかけ 、日韓の閣僚クラス３０名を10月8日〜10日に韓国南部の軍港鎮海に集めて実施した 本格的シミュレーションの成果報告であった。韓国からは孔魯明元外務部長官、姜徳洞元韓国合同参謀本部長副議長、日本からは山本誠元自衛艦隊司令官、岡崎久彦岡崎研究所所長、などが参加した。対馬海峡で韓国タンカーが浮遊機雷により爆沈、さらに韓国領海内で交戦した北朝鮮潜水艦が日本領海内に逃げ込むという想定は、12月18 日に酷似した事件が発生したため注目を集めた。 　３月発売の『文芸春秋』４月号は「緊急シミュレーション白熱の４時間　第２次朝鮮戦争勃発す」を掲載した。有名なテレビ番組司会者田原総一朗を総合司会とし、当選２〜３回の若手国会議員５名（東祥三、石原信晃、前原誠司、中谷元、仙谷由人） を迎えた討論会をシミュレーション仕立てにまとめた読み物である。このあたりから 、「シミュレーションは出せば当たる」「読者のニーズに応えるものだ」との認識がマスコミ関係者に定着したようだ。こうしたメディアの変化は、国民の不安を反映したもので、メディアが国民を先導するのではなく、国民のムードの大きな変化をメデ ィアが「鏡」のように反映したのである。

変わり始めた日本を見る目

　海外有力メディアの対日論調も大きく変化している。日本の政治家、官僚組織、マスコミに与える影響が大きい『エコノミスト』２月27日号 巻頭言は次のように主張している。[6]

　「ガイドライン法が成立しても、日本が果たす役割はまったく不足している。（有事の際に）日本が弾薬を渡す程度の後方支援でお茶を濁すならば、日米同盟は崩壊するであろう。米中が台湾をめぐり戦うとき、あるいは北朝鮮が南侵した場合に、日本が米国の死傷者を運搬するだけならば、日本は米国から見放される。憲法改正のメドは 立たないが、集団的自衛権なら政治家の決断で解決できる。国会は集団的自衛権に新たな光を当てるべきだ。」

[IV] 日本の役割と日中対話の促進

日本の役割

　日本は過去半世紀の富の蓄積により国際政治の桧舞台に躍り出る運命にある。日本のような大国が与えらた特別な責任と課題を考えずにすりぬけていくこと はできないだろう。その前提は中国韓国との和解である。日本は国家としての歴史的意義を模索しつつある。なぜ日本が存在するのか。日本がアジアの中のおいて中国、 ロシア、米国と直接接する位置に存在するのか。その意味をこれからの日本国民は自問することであろう。そして、日本がどのようなミッションのために存在するかが明 確なメッセージとして表明される必要があろう。それなくして、日本が周辺諸国と和解することは不可能であろう。

　国家のミッションは神話の世界に属する。その神話は日本のより来った歴史を総合的に説明するものでなくてはならない。日本がどこから来て、どこへ行くのかを説明するものでなくてはならない。神話は、個人が自由にこしらえることができないがゆえに神話であり、それは自然に湧き出してくるものである。２１世紀の日本国家の神話は、２１世紀の人類に普遍の類型の内容をもたねばならない。神話は日本を生まれ 変わらせる新生の希望を与えるものでなくてはならない。21世紀における日本の役割 は明確であろう。協調的秩序形成に参画する意思を明確に持ち、「世界全体が全く新 しい未知の世界に向かって協調的秩序の形成を目指す過程」にあるなかで、有力なプ レーヤーとして世界の新しい秩序形成のために知恵を出し、創造に向かって努力する ことである。そこに新しい国家の神話の可能性がある。 　小和田の次の平易なメッセージに今日の日本の若い世代は素直に耳を傾けるであろ う。[7]

(以下引用） 「（日本は第二次大戦後ひたすら）他国に迷惑をかけない存在になるということをいわば国是として来ました。それは第二次大戦後で日本が近隣諸国にいろいろな迷惑を及ぼしたという経験から見れば、当然のことであったと思います。しかし、よく考え て見ると『迷惑をかけない』というのは『悪いことをしない』という消極的な価値で しかありません。もう一歩進んで『良いことをする』ことが重要な時代に入っている のではないでしょうか。」（引用終わり）

セカンドトラック対話の重要性：日中関係の今後

　現在、日中間にはさまざまな対話の場が存在するが、「パックス・コンソルティ ス」のような理想の旗を高く掲げた現実主義の議論を活発に行うことが日中間に建設 的対話をすすめる最良の道であろう。とくに、日本が変わりつつあること、日本を見 る世界の目が変わりつつあること、2002年にむけて日韓関係が大きく変化しつつある こと、2001年に米国に新政権が誕生し米国のアジア政策が新にされる可能性を考える と、安全保障分野の戦略的対話の促進が望まれる。[了]

　 後註

1　小和田恒「２１世紀の世界と日本」『学士会会報』No.823(1999年４月）26-41頁 。平成11年（1999年）1月20日学士会午餐会における講演要旨）。

2　理想主義が成功しなかった事例として、国際連盟下の満州事変、イタリアのエチ オピア占領、ドイツのオーストラリア、チェコ制圧、ソ連のフィンランド侵攻、国際 連合下でのソ連のハンガリー、チェコ、アフガン侵攻がある。

3　ヘンリー. A. キッシンジャー著、岡崎久彦監訳「第３１章　新世界秩序考」『外 交　下巻』日本経済新聞社、1996年、535-567頁。

4　 韓国国防研究所機関誌掲載論文。Akira Ogawa, Jr.," The Miracle of 1998 and Beyond," Korean Journal of Defense Analysis, Winter, 1998, p.p.21-50.　小川 彰「日韓セカンド・トラック外交と海上における地域協力」『日本の外交政策決定要 因』PHP研究所、1999年、211-222頁。

5　宮地忍「日韓共同シミュレーション：海の防衛協力　ここまで出来る」『This Is 読売』1999年２月号、274-283頁。

6　'Let Japan sail forth,' The Economist, February 27, 1999, p.p.15-16. この巻頭言は、ワシントン、東京のポリシー・サークルにきわめて大きな影響を与え た。引用は筆者の翻訳による記事要旨。同時期のニューズ・ウィークも同様の主張を 行っている。ジェラルド・シーガル（英国際戦略研究所）「オピニオン『普通の国』 になりはじめた日本」、ニューズウィーク（日本版）1999年3月31日、31頁。

7　前掲「２１世紀の世界と日本」39頁